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未来を追求するスガイ化学
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IR情報

売上高の推移

  • 売上高
  • 売上比率
  • 輸出売上高
  • 売上高全体の輸出高比率
売上について

当社の売上高は各種有機化学品の中間物等の販売が主なものであります。したがって、売上高は当社のユーザーである医薬メーカー、農薬メーカー等の最終製品の販売状況及び新製品の開発状況により少なからず左右される面があり、経営成績及び財政状態に影響があります。

当社は、これらの業績への影響を極力低減するため、関連業界の情報収集と早期の受注確定を目指した営業活動を行っております。また、機能性中間物の新製品開発を積極的に進めるとともに、独自製品の開発にも力を入れております。

なお、農薬中間物の販売については、天候による病害虫等の発生状況による影響もありますが、各種の農薬中間物を製造販売することで業績への影響を極力低減するようにしております。

部門別売上構成

医薬中間物

医薬中間物

国内は、遺伝性疾患治療薬用、咳止め薬用等の需要減はありましたが、高脂血症治療薬用、殺菌・消毒剤用等の需要増により増収となりました。輸出は、成人病用治療薬用、大腸がん用治療薬用等の需要増により増収となりました。医薬中間物合計は1,396百万円となり、前年同期に比べ172百万円(14.1%)の増収となりました。

農薬中間物

農薬中間物

国内は、稲用殺菌剤用等の需要減はありましたが、殺菌剤用、殺ダニ剤用等の需要増により増収となりました。輸出は、非農耕地用除草剤用の販売減により減収となりました。農薬中間物合計は3,597百万円となり、前年同期に比べ214百万円(6.4%)の増収となりました。

機能性中間物

機能性中間物

国内は、自動車向け塗料用、自動車向け離型剤等の需要増はありましたが、イオン液体用、香料用等の需要減により減収となりました。輸出は、ほぼ前年同期並みとなりました。機能性中間物合計は764百万円となり、前年同期に比べ171百万円(18.4%)の減収となりました。

 
界面活性剤

界面活性剤

前年同期に比べ11百万円(3.2%)増収の365百万円となりました。

その他中間物他

その他中間物他

前年同期に比べ2百万円(2.0%)減収の109百万円となりました。

営業利益・経常利益・当期純利益の推移

  • 営業利益
  • 経常利益
  • 当期純利益
  • 1株あたり純利益額
経営成績に関する分析(当期の経営成績)

当事業年度におけるわが国経済は、新たな変異株による新型コロナウイルス感染症再拡大により、社会・経済活動が制限されることとなりました。また、原燃料価格の高騰、世界的な海上輸送の混乱に加え、ロシアのウクライナ侵攻による世界経済への影響等、厳しい状況が加速しました。

このような状況の中で、国内売上高は、5,664百万円となり、前年同期(4,960百万円)に比べ703百万円(14.2%)の増収となりました。これは、機能性中間物は減少しましたが、医薬中間物が増加、農薬中間物が大幅に増加したためです。

一方、輸出売上高は、568百万円となり、前年同期(1,047百万円)に比べ478百万円(45.7%)の大幅な減収となりました。これは、医薬中間物は増加しましたが、農薬中間物が大幅に減少したためです。

この結果、総売上高は、6,232百万円となり、前年同期(6,008百万円)に比べ224百万円(3.7%)の増収となりました。輸出比率は9.1%(前年同期 17.4%)となりました。

利益につきましては、原燃料価格の上昇等はありましたが、総売上高の増収、安定した工場稼働及びコストダウンが進んだこと等により、営業利益は560百万円(前年同期 500百万円)となりました。営業外収益では、受取配当金37百万円を計上したこともあり、経常利益は590百万円(前年同期 532百万円)となりました。特別損失で固定資産解体撤去費79百万円等を計上したこともあり、当期純利益は404百万円(前年同期 317百万円)となりました。

資産の推移

  • 総資産
  • 自己資本比率
  • 1株あたり純資産額
資産、負債及び純資産の状況

当事業年度末の総資産は、前事業年度末に比べ393百万円(3.4%)減少の11,205百万円となりました。これは主に、商品及び製品は174百万円、投資有価証券は124百万円増加しましたが、売掛金が529百万円、機械及び装置が104百万円それぞれ減少したことによるものです。

負債につきましては、前事業年度末に比べ759百万円(13.6%)減少の4,831百万円となりました。これは主に、買掛金は225百万円増加しましたが、借入金が423百万円、設備関係支払手形が243百万円減少したこと等によるものです。

また、純資産は前事業年度末に比べ365百万円(6.1%)増加の6,373百万円となり、自己資本比率は56.9%(前事業年度末51.8%)となりました。